回ってきた物件情報の住所や物件概要書を入れるだけで、建てられる大きさと価格の目安を、根拠つきで。仕入れや購入の一次判断を、誰がやっても同じ手順で。
カードの登録は要りません。14日間はすべての機能を、そのあとも無料版として使い続けられます（自動で課金されることはありません）。
用途地域、前面道路、斜線、相場。1件ずつ調べているうちに、良い物件ほど他社に先を越される。
「このあたりは坪いくら」「この道なら何階」。経験者の勘に頼ると、若手は同じ判断ができない。
同じ物件をまた調べる。上司は、なぜ追わなかったのかを後から確かめられない。
根拠つきの価格のたたき台と、建てられる大きさを一緒に。媒介の話を早く進められます。
朝いちばんに、届いた土地情報の目途をつける。調べる手順が決まっているので、その日に動く物件を始業の一時間で決められます。
業者から紹介された一棟もの・土地を（区分は近隣の成約事例から）、問い合わせる前に同じ物差しで見られます。利回りだけで見ると、高く付けられた物件ほど良く見えてしまうからです。
土地（公示地価・路線価・成約事例）と建物（再調達価格と経過年数）を積み上げ、売出価格との比（積算比）を出します。独自の計算方法による参考値で、金融機関の担保評価額や融資可能額を示すものではありません。
表面・実質利回りは、積算を見たあとの参考として並べます。賃料と価格を±10%動かしたときに、利回りがどう変わるかも一覧で確かめられます。
用途地域・道路から、建て替えたときに建てられる大きさと、今の建物が容積をどれだけ使っているかの目安が分かります。
出てくる数字は、ご自身の購入判断のための目安です。融資の可否や金融機関の評価額を示すものではありません。
ソフトのインストールは要りません。フォルダを開いて「スタート」を押すと、いつものブラウザで画面が開きます。
住所を入れて検索。業者間で回ってくる物件概要書の PDF や、スマホで撮った写真も読み取り、所在地・面積・価格・接道を自動で入れます。
敷地の形と道路の幅は自動で見当をつけます。地図の建物や区画とずれていれば、ドラッグで合わせてください。概要書に面積があれば、その面積で計算します。
建てられる階数と延床、価格の目安と幅、収益物件なら利回りの参考。見送った物件も台帳に残るので、判断の理由が後からたどれます。
トチシルベはお使いのパソコンの中で動きます。「取扱い注意」「広告掲載不可」の物件概要書も、クラウドに上げずに読み取れます。お客様の案件の情報や物件概要書が、当社のサーバーにアップロードされることはありません。ただし、住所の検索・地図の表示・公開データの取得のときは、必要な住所や地図の位置などが、お使いのパソコンから公開データの提供元（国土地理院・国土交通省など）に直接送られます。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。
台帳の保存場所は選べます。標準は、クラウドと同期されないパソコンの中の場所です。OneDrive などの同期フォルダや共有フォルダを選んだときは、画面で注意をお知らせします。
収益価格を主にすると、転売目的で高く付けられた売出価格ほど「妥当」に見えてしまいます。トチシルベは、土地の価格を土台に、建物は再調達価格で積み上げ、利回りは最後に参考として並べます。
出てくる数字は、あくまで指標です。各社のノウハウで判断するための「たたき台」として、仕入れ会議やお客様への説明で使ってください。
公示地価・地価調査、路線価、近隣の成約事例から
構造ごとの単価と延床、経過年数から残りの価値を
収益物件は積算と売出価格の比（積算比）も表示
どの書類にも、使ったデータの出どころと基準日、確認が必要な点を書き込みます。数字は指標なので、各社の判断を足してお使いください。
公示地価・路線価・近隣の成約事例から、価格の目安と成約の幅を示します。建物付きは、建物を再調達価格と経過年数から求めて足します。
都市計画・ハザード・道路・インフラなど43項目。自動で分かるものは埋め、分からないものは「要確認」と確認先を書いて残します。宅建業法35条の重要事項説明書に代わるものではありません。
用途地域・容積率・前面道路・斜線・日影から、建てられる階数と延床の上限の目安を出します。緩和を使わない「固め」の概算なので、仕入れの足切りに向いています。すべての法令・条例の制限を網羅するものではないため、着手の前に建築士・役所でご確認ください。
追った物件も見送った物件も、一覧と地図で。エリアごとの単価や、査定と売出価格の差がたまり、自社の相場観になります。
調べる順番が決まっているので、新人でもベテランと同じ手順で目途をつけられます。社員教育にも。
画面に出る専門用語を100語以上解説。「なぜこの数字になるのか」を、その場で確かめられます。
PDF・スキャン・写真から所在地・面積・価格・接道を読み取り。読み違いは画面で直せます。
決めたフォルダに概要書を保存しておけば、まとめて台帳に取り込みます。同じ物件の重複も知らせます。
敷地の形をドラッグで動かす・回す・角を動かす。「本当に合っているの？」を、その場で確かめられます。
どのプランも機能は同じです。はじめの14日間はすべての機能を無料で。そのあとは、無料版のまま使い続けるか、有料版にお申し込みください。
1人で使う方に。不動産投資家の方、社長1人・兼業の会社、仕入れ担当の方の自分用に。
2〜3人の営業所に。仕入れの判断を、担当者のあいだでそろえたい会社に。
4人以上の会社に。担当者が多くても、書類の会社名・担当者名と判断の手順をそろえて使えます。
大きく表示している価格は税込（消費税10%）です。お支払いはクレジットカードの自動更新（月払い・年払い）です。法人カードも使えます。当社は適格請求書発行事業者として登録しています（登録番号は請求書・領収書に記載）。体験のあと続ける方は、お申し込み内容の確認へお進みください。
ダウンロードして「スタート」を押すだけ。国交省の鍵の申請も、この日に一緒に済ませます。
鍵が届くまでも、建てられる大きさの目安・役所調査の一覧・台帳への記録を試せます。
届いた鍵を画面の「鍵」ボタンに貼るだけ。最新の用途地域・成約事例が自動で入ります。
続ける場合はお申し込み。何もしなければ、無料版に切り替わります（台帳もそのまま使えます）。
いいえ、あくまで指標です。公開データにもとづく概算で、道路の認定幅員・条例の細かな規定・地区ごとの例外などは反映しきれない場合があります。確かめていない値（仮の敷地・仮の幅員など）は画面と書類に印を付けます。追うと決めた物件は、役所・現地・建築士の方と確かめてください。
大丈夫です。読み取りはパソコンの中で行い、資料（PDF・写真）を外部のサービスや当社に送りません。なお、住所の検索や地図の表示のときは、住所や地図の位置を国土地理院などの公開データの提供元に送ります。
なりません。価格査定書は、宅建業者が売主さんに価額の意見を述べるときの根拠（宅建業法34条の2）や、投資家の方がご自身で購入を判断するための目安を示す資料です。不動産鑑定評価基準による鑑定評価ではないことを、書類にも明記しています。出てきた価格を、他の方に有償で証明する用途には使えません。
はい。不動産投資家の方（個人・資産管理会社）もお使いいただけます。紹介された物件を買う前に、積算と売出価格の比や、建てられる大きさを確かめる目安としてお使いください。
国土交通省「不動産情報ライブラリ」の API の鍵（無料）を設定すると、国の最新の都市計画データ（令和7年度）で、用途地域・防火地域が自動で入り（データが整備されている市区町村に限ります）、成約事例・公示地価・災害リスクも取れます。鍵がない場合は同梱の用途地域データ（2019年版）で動きますが、一部の市区町村は含まれないため、用途地域を手で選んでください。
お使いのパソコンの中です。保存場所は画面で選べ、パソコンを買い替えるときや新しい版に更新するときも、台帳はそのまま引き継げます。
現在は Windows のみの提供です。Mac は対応予定です。
体験のあとも、住所や物件概要書から建てられる大きさと価格の目安を出すことは、無料版で続けられます（無料版の内容は変わることがあります）。台帳への新しい保存は月5件まで、書類（価格査定書など）は「無料版」の透かし入りで、フォルダからの取込は使えません。回ってくる物件が多い方、お客様に書類をお出しになる方は、有料版をお選びください。
クレジットカード（法人カードも可）の自動更新です。月払いと年払いから選べます。
お客様用のページから、いつでも手続きできます。次の更新日の前日までに解約すれば、それ以降の料金はかかりません。解約しても、その期間の終わりまでは有料版を使えます。期間が終わると無料版に切り替わり、保存した台帳はパソコンに残って、閲覧・印刷・CSVの書き出しができます。
メールでお申し出いただければ変えられます。上位のプランへの変更や、法人プランの人数を増やす場合は、追加の料金の額をお示しし、ご了承をいただいたうえで新しいライセンスコードをお送りした日からお使いいただけます。その日から期間の満了日までの差額を、日割りの額でその日にお支払いいただきます。下位のプランへの変更や人数を減らす場合は、次の更新日からで、返金はありません。月払いと年払いの切り替えは、今の期間が終わってからになります。
お申し込みから1営業日以内に、ダウンロードのご案内と使い方の資料をメールでお送りします。国交省の鍵の申請方法もご案内します。
カードの登録は要りません。14日間はすべての機能を、そのあとも無料版として使い続けられます（自動で課金されることはありません）。
お申し込みフォーム（Google フォーム）でうかがうこと
お申し込みの前に、利用規約とプライバシーポリシーをご確認ください。フォームで同意をうかがいます。
申し込みフォームを開く（無料）